間違いだらけの投信選び「投資信託の手数料」

投資信託（ファンド）には様々な手数料がかかります。主なものに販売手数料、信託報酬、信託財産留保額があります。

運用利率に影響するため、これらを意識しておかないと意図せず元本割れしてしまうこともありえます。

まず、販売手数料についてです。
これは投資信託を販売する証券会社や銀行が得る手数料です。投資家側から見ると投資信託の売買コストにあたります。

ノーロードといって販売手数料が無料の投資信託もあります。日経平均やTOPIXに連動するタイプの投資信託にはノーロードのものも多くあります。ちなみにマネックス証券で購入することができる、米バンガード社のファンドは販売会社に販売手数料を取ることを許していないことで有名です。

次に、信託報酬があります。
これは主に投資信託を運用している運用会社の収入になります。運用に関する人件費や情報料などの経費に充てられます。

日経平均などのインデックスに連動するファンドの場合、ファンドマネジャーが投資対象を選ぶことから比較すると手間がかからないため、この種類のファンド（インデックスファンドと言います）の信託報酬は比較的低くなっています。
そのため、販売会社はインデックスファンドを積極的には勧めてきません。

最後に信託財産留保金というものがあります。
これは投資信託を手放す人が、残高に応じてファンドに残していくお金のことを言います。

投資信託は投資家から集めた資金を一つのファンドに入れ、株式や債券を買っています。そこから抜けると言うことは、想定していた運用ができないことにもつながるため、売らずに残っている人のために払うペナルティーのようなものだと言うことができます。

また、解約手数料が必要な投資信託もあります。
この解約手数料は、投信を解約するときにその時の残高に応じて販売会社（証券会社や銀行）に支払うもので、運用が上手くいっていれば高く払い、うまくいっていない場合は低くなります。成功報酬のようなものだと思っておけばよいでしょう。

[米バンガード社のファンドなど、お勧め優良投資信託が買える証券会社]
マネックス証券