株価を読む(１１)「『SQ』　先物取引、オプション取引の影響」

先物・オプション取引が個別株取引に与える影響と、それを踏まえてどのようにしたら良いかを解説します。
まずは、ヘッジファンドなどの機関投資家たちが行っている取引手法である「裁定取引」についての解説です。

裁定取引が与える影響

例えば、日経平均が１6000円で先物が１6100円だったときに、裁定取引を行ってSQまで持っていれば、買った現物を寄付きで売り、売った先物をSQ値で決済すれば、裁定取引をしたときの現物と先物の差である50円の利益が確定します。これは、SQ値がいくらであっても変わりません。

逆に現物に比べて先物が割安なときに、割安な先物を買って割高な現物を売っても同じことができますね。

この裁定取引を組む時と解消する時に行われる現物株の売買が株式市場に影響を与えます。

裁定取引と日経平均株価の相関

そこで、裁定取引を行う時には、日経平均に採用されている225銘柄をそれぞれ買うことになります。
裁定取引を行っている投資家は、日経平均採用銘柄を株価水準には関係なく均等に買わなければならないので、日経平均（つまり、その採用銘柄）の上昇要因となります。

反対に、SQで決済したり、それまでの間に日経平均と先物価格のサヤが縮まることで、行われる裁定取引の解消があると、持っていた現物株を売る必要があります。
これを裁定解消売りと言いますが、日経平均採用銘柄の下落要因になります。

このような、裁定取引の解消売りが出るか出ないかは、当日にならなければわかりません。
「メジャーSQが近くなったら、売買を控える。」というのが特に短期トレーダーにとっては最良の戦略となるでしょう。

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