株価を読む(補足)「信用取り組み倍率とは」
【信用取引の基本】
信用取引とは、株式や株の購入資金を証券会社より借り入れて売買を行うことです。
借り入れを行うため、委託保証金と呼ばれる担保を口座に入れる必要があります。
委託保証金には現金や株式・国債などが認められており、通常委託保証金の3倍前後(証券会社によって異なります)の金額での売買が可能です。
信用取引では、ある期間中にかならず決済(反対売買)を行わなければなりません。
例えば、信用買いをしたのであれば、同数の反対売りを行わなければならないのです。
信用取引の利益があがっていようが、含み損になっていようが、普通は6ヶ月(証券会社によって差があります)以内に返済しなければならないように決まっています。
【信用取り組み倍率とは】
信用取引の取り組みとは、信用取引における未決済(反対売買を行っていないもの)の取引について、売りの残高と買いの残高の比率を表します。
買い残は将来の売りにつながり、また、売り残は将来の買いにつながるという潜在的な売買となります。
- 信用買い残が増えたり信用売り残が減るということは、将来相場が上昇すると予想する投資家が多いことになります。
- 逆に、信用買い残が減ったり信用売り残が増えるということは、将来相場が下落すると予想する投資家が多いことになります。
この買い残の売り残に対する比率を信用取組倍率といます。
信用買い残が株価の上昇を抑えていることがよくあります。
信用買い残が増えているということは、思惑がはずれて株価が下がってしまい、売りに売れない状況にあると考えられます。
そのような時、投資家は戻り売りを期待しています。株価が少し上昇しだすとすぐ売りがでます。
結果的になかなか株価が上昇しない、もしくは少し上昇するとすぐ下落するといった状況が続きます。
しかし、信用買い残が減ってくると需給改善につながるということで、ひとつの買いの目安になります。

この目安になる指標が信用取り組み倍率です。
信用取引の取り組みから、株価の先行きを予測することが、ある程度できるとされています。
[関連コラム]
需給関係(信用買い・売り)
逆日歩
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